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Blog:西村一郎活動日誌

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協同の実践自然との共生をめざす農業めざし
  ーNPO法人日本自然農業協会の歩みー


(財)生協総合研究所 研究員 西村 一郎

協会を訪ねて
 新宿から小田急線の急行に乗り、途中の相模大野駅で江ノ島行きに乗り換えて「六会日大前」駅で下車する。事前に送ってもらった地図は、協会の近くだけ詳しく示してあり、駅からの方角や距離がまるでわからない。駅前の地図と照らし合わせ、少し早めに着いたので、もしも歩いて行くことのできる距離であれば、近くの様子も知りたいので徒歩で向かうことも考えていた。
 判断をつきかねて、何回となく地図を見比べているときであった。
 「バリバリバリッー!」
 突然、あたりの空気を引き裂く大きな音が頭上から響き、私は思わず身震いした。驚いたまま、何事が起こったのかと空を見上げる。すると2つの三角形の黒い物体が、素早く上空を横切った。後で聞くと、厚木にある横田基地で訓練する米軍の戦闘機の飛行コースが通っているとのことである。
 結局、駅前からタクシーに乗って目的地へ向かう。ただし、運転手にも協会の事務所は良くわからず、番地を頼りに走っていった。
 「このあたりです」と言うことで車を降りる。大きな民家が並び、広い庭には岩や木が並んでいる。以前からの農家のようである。やっとその一角に、「NPO日本自然農業協会」の看板を見つけた。母屋の横にあって、こじんまりした木造の2階建てである。その1階を協会の事務所に使っていた。
 先に入手した日本自然農業協会のチラシには、次のような理念が書いてある。
 「化学薬品、大型農業器財などを中心にした農業に決別し、その土地に特有の微生物(土着微生物)を活かした有機的複合農業を提唱。
 作物の本来持っている潜在能力を活かした、ストレスのない生産物を作ることによって、人間にも作物にも環境全体にも貢献していく農業を目指します」
 具体的な活動について、事務局長の姫野祐子さんから話を聞く。国内だけでなく韓国などにも頻繁に出かけて、協会の取り組みの先頭に立っている明るい女性である。

・発足は
 「以前に韓国の歌手趙容弼(チョー・ヨンピル)の歌が大好きになって、韓国語を勉強するようになりました。そしてもっと勉強するため韓国に出かけることもありました。そんなときに、韓国で自然農業を広げている趙漢珪(チョウ・ハンギュ)さんに会うことができたのです。それがきっかけで、韓国自然農業のすばらしさを知ることができ、それをぜひ日本にも伝えようとしたことがそもそものスタートです。
 実は若いころ私は、アレルギーで皮膚がはがれてしまい、お医者さんに診てもらって治療したことがあります。タバコをやめて、有機野菜など食べ物に注意するようになりました。そのこともあって、有機野菜を販売するお店で働くようになっていたのです」
 活動的な女性である。それにしても、韓国から自然農業を日本が学んでいるとは意外であった。農学を含めて日本の方が、レベルは高いものと思い込みをしていた。具体的に韓国から学んでいる内容について質問する。
 「農民の趙さんは、韓国で農業について熱心に勉強しましたが、教えてくれる学問と現実の差に満足できず、チャンスがあって進んでいる日本に学びに来たことがあります。1965年のことです。そのとき日本の3人の書いたすばらしい農業の書物に出会い、その後の人生を決めてしまいました。
 鋭い観察眼を大切にした山岸巳代蔵(みよぞう)、酵素と微生物の世界の奥深さを明らかにした柴田欣志(きんし)、そして栄養周期説の体系を作った大井上康の先生方の本です。当人たちはすでに亡くなっていましたが、さらには本だけでなく、教えを実践している方から直接教わることもありました」
 農業を学びに来日した韓国の人に、それほど大きな影響を与えたとすれば、きっとすばらしい内容の本だろう。しかし、残念ながら3人について、農家に生まれた私ですらまったくと言ってよいほど知らない。そこで趙さんの講演録から一部を引用する。

・ 偉大な先人の教え
 山岸巳代蔵
 「先生は理論家ではなく、実践家であり生活者でした。するどい観察力で徹底的に自然を見つめ、それらを後輩たちに対して厳格に伝授しました。『見ずして行なうことなかれ、行なわずして言うことなかれ』という言葉は、農業で生計を立てているわれわれにとって、今でもこのうえない実践命題だと信じています」
 柴田欣志
 「先生の深い自然観と酵素の世界、微生物の世界をじっくりと学ぶことができました。その頃の日本は、食糧増産と地域資源の最大限活用が一部において盛んに行なわれていた時期で、実践している農家もたくさんありました。その地域の土着微生物や土着酵素を最大限活用する方法でした。また、酵素農法という言葉を始めて使用したのも柴田先生からだったそうです」
 大井上康
 「先生の著書『新栽培技術の理論体系』は数十回読みました。食物の生理生態の骨組みが理路整然とまとめられ、全く新しい角度から食物をとらえることができました。その栄養周期理論は、植物との対話を可能にしてくれました。
 実際に試してみると、結果は驚くほどの結実が見られました。一節に一つしか咲かなかったナスやトウガラシが4~5つずつ咲き、続けて周期に合わせ養分を供給すると、作物も疲れず、収穫期間も長くなったのです。鶏や豚もこの考え方を応用して飼育してみると、産卵期間が長くなり、豚の場合、産子数も増え、分娩回数が15~20産にも増えるという結果をもたらしました」
 こうして進んだ教えを韓国に持ち帰った趙さんは、まず省力多収穫農業研究会を発足し、農業をしつつ全国各地に自然農業の普及を図る。その後、1986年に会の名称を韓国自然農業中央会とし、94年には社団法人韓国自然農業協会となり、それぞれの会長となった。また93年には「韓国自然農業中央会と交流する会」が日本で発足して応援し、これが今日の日本自然農業協会の前身である。
 さらに趙さんは、98年にアジア自然農業研究所の所長に就任し、99年には中国で北方自然農業研究所、2000年にはマレーシアに南方自然農業研究所を開設するなど、活動範囲を意欲的に広げている。

・韓国における自然農業は
 では、趙さんが日本で学び、祖国の韓国に持ち帰って実践した自然農業は、どのような展開をして、どれくらいの成果をあげているのいだろうか。そうした事情に詳しい姫野さんに引き続き説明してもらう。
 「韓国では、環境保全型農業とか親環境農業と言われ、自然農業が広く普及しています。環境に優しく安全な食べ物を韓国の消費者も求めていますし、また政府や農協も積極的に推進していることが特徴です。
 10年ほどまえのウルグアイラウンド農業交渉で、危機感を覚えた韓国政府は、価格で外国と勝負するのでなく、高品質の農作物を作り、環境を保全する農業の育成で自国の農業を守る政策にしたのです。中小農高品質農作物生産支援法がそうだし、97年に制定された環境農業育成法もそうです」
 すぐ農林部が5カ年計画を作り、99年基準として化学肥料や農薬の使用を30%減らすことや、環境保全型農産物を全体の5%に増やすこととし、それらをほぼ達成している。
 こうした動きを、韓国農協中央会も積極的に応援し、例えば重要な技術教育事業をスタートさせたのは1991年であり、この取り組みには趙さんが名誉会長を務める韓国自然農業協会も深く関わっている。自然農業協会が行う5泊6日の基本講習に、全国の1300ある単位農協の指導部長の全員が受講している。
 「こうして優秀な生産者と農作物を育て、生産した作物を販売するルートもできています。農協の生産販売部会は全体で約2万あり、そのうちの2700で環境保全の作物の販売部会が運営されているのです。農協の直営の流通センターには、専用のコーナーがあり、直営価格は一般の物より20%から50%も高いのですが、利用者には好評でいつもにぎわっています。
 また、韓国では消費者の食に対する意識が高まり、500人から2000人規模の生協や共同購入の組織がたくさん誕生しています。こうした組織との連携も強まって、自然農業の作物の利用が広がっています」
 こうしてみると日本の農業技術が、自然農業という形で体系づけられ、隣の韓国において確かに根付き始めていることがよくわかる。

・ 土着微生物の活用
 では実際の日本や韓国における自然農業の場面は、いったいどのようになっているのだろうか。大きな特徴の1つが、その地域の林や竹やぶなどに自生している土着微生物の活用である。腐葉土の中にある白い微生物の固まりなどから採取して増やす。姫野さんの解説が続く。
 「普通は悪玉菌を殺して善玉菌を生かすことを考え、そのためにたくさんの農薬を使いますが、自然農業ではその地域にある多様な菌を認めます。一種類の菌にしてもいくつもの働きがあり、1つの役割だけで悪玉と決め付けることは正しくありません。自然界では、お互いに何らかの関わりを持ちながら共生しています。
 大分県のある梨園では、土着微生物を10年もの間大切にして育て、その結果土着微生物の白い層が畑にできています。そこでは甘くて美味しい梨ができ、それも化学肥料や農薬を使っている農家より収穫量が多くなっています」
 丁度事務所を訪問したとき、その大分県の梨園からの梨が届いておりご馳走になる。今年は冷夏のため、市販されている梨は糖度が少なめであったが、口にした梨は驚くほど甘かった。
 同じような栽培方法で、千葉のある農家はイチゴを栽培している。そこでは糖度が18度もあり、地域では甘くて評判になっており、その日の朝に収穫して箱詰めすると、ビニールハウスの側に設置してある直販売所で午前中には完売するほどの人気である。
 「この土着微生物をもっと元気にするため、実は海水を30倍ほどに薄めて使っているんですよ。これも趙さんのアイデアではじめました。もちろん海水をそのままですと、塩分が強すぎて作物がダメージを受けてしまいます。それでも以前から、台風などで海水の入った畑では、被害のあった後にすばらしい作物ができることは知られていました。海水に多く含まれているミネラルが、土着の微生物をたくさん育てるからです。
 こうして薄めた海水をかけた畑で育てる農作物は、甘いし収穫量も多くすることができるのですよ」
 海水は農作物の害になるものとばかり信じていたので、まさか海水を薄めて活用する農業があるとは想像もしていなかった。海が近くにない農家では、海岸に住んでいる友人などから、宅急便などで海水をポリタンクに入れて送ってもらっているとのことである。
 ところで日本で普通に市販されている食塩は、海水を電気分解して極めて純度の高い塩を作るため、人の健康にも大切な役割をするミネラル分のほとんどは除去されている。このためNaClという化学記号で表現した方がより正確な精製した塩を、いくら薄めて農作物にかけても何のメリットも出ないことは勿論である。ただし、天然塩であれば、約1000倍に薄めて使用することもあるそうだ。
 「同じく土着微生物を大切にした農業で、ブロッコリーを育てている方がいて、1つの株から実に11個も取っているのです。それも軸が甘くて柔らかいので、その部分まで料理に使っている人がいます。そんなことまで知らない生産者は、軸を短く切って出荷したら、もっと長いままで出すようにとの苦情が消費者から届いたそうです。
 堆肥などの有機肥料を入れれば有機農業と考えている人が日本でも少なくありませんが、土着微生物を育ててこそ本当の有機農業になると私たちは考えています」
 よく「土も生きている」という表現を使う人がいる。ミミズなどの小さな虫が土を豊にするだけでなく、土着微生物の働きも活発な土であることが重要な要素のようだ。

・ 家畜にも土着微生物が有効
 こうした土着微生物は、植物の生育だけでなく、家畜を育てるうえでも大きな力を発揮しているというので驚いた。
 「養豚もそうです。天窓を大きく取り、太陽光線が床にまで届くように工夫し、また屋根には熱伝導率の高いトタンを使うと、いつも空気の対流が起こり、新鮮な空気が入ってきて床が乾燥しています。こうした建物の中で、床を1m掘り下げてオガクズを入れ、その中で土着微生物を活用した発酵床ができ、豚が出す糞尿を餌にしてしまうのです。
 普通の養豚場といえば、床が糞尿でジメジメし、ひどい悪臭がしているものですが、この方法ですといつも床はサラサラし、嫌な臭いはほとんどありません。もちろん清潔好きの豚にとってもストレスは少ないですね」
 養豚だけでなく家畜を育てている農家にとって大きな問題の一つに、糞尿の処理がある。規模が大きくなればなるほど糞尿の量が増え、これまでのように放置すると下水の汚染につながるし、さらにはメタンガスが発生して地球温暖化にも関わっていく。そこで処理施設の設置が義務付けられているが、そのためには莫大な費用がかかり、それでなくても安い輸入品におされ気味の農家にとっては頭の痛い問題である。
 その糞尿を、土着微生物によって餌にすることができるというのだから、まさに一石二鳥である。
 「養鶏でも原理は同じです。3cmほどに切ったワラを7cmほどに敷き詰めて、その中で土着微生物を育てますので、糞は全て発酵させることができます。ふ化して3日間は玄米と水しか与えませんので、胃腸の強いニワトリに育てることができるのです。体が大きくなるにつれて飼育場も広げ、走り回るなどの運動も良くさせます。このため普通の産卵する期間は、1年から1年2カ月ほどですが、こうして育てると2年ほどは大丈夫です」
 知らないこととはいえ、いろいろな工夫が養豚や養鶏で進んでいる。
 ところで日本の自然農業協会では、かんきつ類、イチゴ、豚、ニワトリの生産者で専門部会を設け、ときどき交流してお互いの経験を学びあっているし、自然農業の歴史の長い韓国では、すでに14,5あまりの専門部会があって教え合っている。さらにはミカンやイチゴや米などにまだ限定されているが、日本と韓国の交流が進み、隔年で交互に行き来している専門部会もある。
 
・ 栄養周期説を研究した場へ
 初めて聞く栄養周期説を研究した場所が、伊豆の修善寺近くの山中に今もあることを聞き訪ねることにした。戦前にできた学説だから、すでに半世紀以上が過ぎている。この栄養周期説は、食や栄養に少しは興味を持っている私でも聞いたことがないので、一般にはまったくと言ってよいほど知られていない。しかし、今や我が国のブドウの6割を占めている巨峰を開発し、その他の自然農業にも大きな貢献をしていることは事実である。その大井上康学術文献資料館を、長男の静一さんが今でも管理している。
 修善寺の駅からタクシーを使い、運転手に目的地の資料館を告げるが知らないとのこと。やむなく住所を示し、無線で本社に問い合わせをしてもらってやっとわかった。地元でも山の中の資料館を知っている人は少ないようである。30分ほど走り、曲がりくねった村の狭い路地を抜け、エンジンをふかして急な斜面を登る。小高い小山の上に出た。
 訪問することを電話で知らせて日時を調整していたが、まさか外で待っていてくれるとは思わなかった。小柄な静一さんが、しゃれた洋風の建物の前に笑顔で立っていた。84歳にもなるが、元気そのものである。
 資料館にある本棚の中には、ブドウや農業に関するたくさんの原書が並んでいた。戦前の農大で学び、さらにはフランスに留学して周辺の国々にも出かけ、当時の世界における最先端のブドウに関する知識を修得している。それも幼いときの病が災いし、片足に障害を持った不自由な身であった。
 たくさんの先端知識を持って帰国した大井上康は、自らまとめた栄養周期説に沿い、海外を含めていくつものブドウの苗を掛け合わせて品種改良をすすめ、乾燥地帯に適しているブドウを湿気の多い日本で、それも大きな粒のブドウを産業として各地で栽培することのできる基礎を作った。成果を書いてしまえば数行のことだが、その苦労たるや並のことではない。時間だけでも実に20年の歳月が流れている。
 大井上康が育てた巨峰の大きな木が、ブドウ畑の中に1本だけ残っていた。それを見下ろすような側の高台に顕彰する碑があり、そこには著書から引用した「何よりもたしかなことは事実である」の言葉が刻んである。
 先人のブドウにかけた情熱を感じることができる。今日の自然農業を支えている基礎の1つの理論が、これだけの歴史を持っていることに改めて驚き、また感激もした。

・ 田んぼクラブ
 日本自然農業協会が行なっているのは、同じ志を持った全国にいる約650名の会員に対する支援だけではない。独自に近くの農家の協力で2反の水田を使い、市民の力で協力してお米を作っている。そのグループが5年前から取り組んでいる田んぼクラブである。再び姫野さんに聞く。
 「農作業に直接関わり、日本の農業の現状に関心を持ってもらうことや、そこには確かに大変さはあるけど、他方で楽しさもあることを知ってもらうことが目的で田んぼクラブを作りました。いつも個人や子どもを含めた家族など40世帯ほどの人たちが集まり、苗作りから始まって刈り取りまでし、さらには孟宗竹で組んだ上にハザ掛けして天日で乾燥し、それを脱穀します。
 こうして収穫祭には、おかずを各自が持ち寄って美味しい新米を炊いて食べ、帰るときは10kgずつお土産にしています」
 自分たちで汗水流して作ったお米である。これ以上に美味しいご飯はないだろう。実際に、お金をだしても良いからもっとこのお米が欲しいという人もいるらしいが、残念ながらそれだけの量はない。
 「町で暮らしている人は、海やレジャーランドに家族で出かけることはあっても、田植えや稲刈りを体験することはまずありません。このため親たちが、田んぼでの作業に熱中します。子どもたちは、近くの小川で蛙やザリガニなどを捕まえては遊んでいます。
 ところで市民農園はありますが、市民水田は聞いたことがありません。田んぼでも、こうして家族で楽しむことができます。自然に触れて親しみながら、食や農について知ってもらえれば最高です」
 まさにそうである。子どもの頃から、人間も自然の中で生きていることを実感し、多様な生物との関わりに楽しさを感じることができれば、すてきな社会人としての基礎となっていくことだろう。

・ 消費者や生協への期待は
 日本自然農業協会は、姫野さんの他にフルとパートの各1名のスタッフで運営している。財源は、正会員と準会員の会費や出版、そして自然農業の資材の販売や寄付金などで、年間1400万円ほどであるから、NPOとしてまださほど規模が大きいわけではない。
 それでも我が国に自然農業をより普及するために、国内外で各種の交流会を企画し、タイムリーな疑問や情報をFネットでつなぎ、さらに各地の会員を結ぶため機関誌「プリ」を隔月で発行するなど、多方面で大きな役割を発揮している。
 その事務局長を務める姫野さんからの、生協や消費者への期待である。
 「各地において私たちの自然農業のグループで生産している農産物が、いくつかの生協にも流れています。ぜひその輪をさらに広げていただき、安全であれば良いというだけでなく、日本の農業をどう守るのかという考えでぜひサポートしてもらいたいものです。
 例えばお米ですが、3畝から5畝もあれば家族が年間で食べる量を作ることができます。とにかく主食のお米があれば、どんなときでも安心してくらすことができます。趣味でカラオケやゴルフをしている人はたくさんいますが、同じように楽しむ感覚でお米を作る人がいてもおかしくないと思いますね」
 2002年3月に農林水産省は、戦後の食糧難まで想定した「不測時の食料安全保障マニュアル」を策定した。我が国のカロリーベース食料自給率は、今や先進諸国で最低の40%となっている。輸入にたよっている6割の食糧輸入が、不測の事態によってストップする危険性がある。
 日本自然農業協会の取り組みは、ひとつの大切なヒントを私たちに投げかけている。

 * 連絡先
   NPO法人日本自然農業協会
   神奈川県藤沢市石川3-16-8
   事務局長 姫野 祐子
   電話0466-86-0141
   ホームページ http://www.shizennougyou.com/


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